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ケント・ギルバート:外国人だから言える日本のスゴさ Vol.6

2016.9.29 | 
  •  

外国人だから言える日本のスゴさ Vol.6 ロイスがケント・ギルバートにインタビュー

ロイス:
ケントさんは日本を楽しんでますよね。
日本の強い所も弱い所もご存知でしょう。

ケント:
「日本は住みやすいですか」と聞かれますが、お金があれば住みやすい。
逆にお金がなければ結構住みにくいです。
ある程度生活できるくらいのお金があれば、住みやすいところですよね。
まあ、好きですね。

ロイス:
そして日本の社会に対して良い影響を与えていきたいと
思っていらっしゃるんですよね?

ケント:
先日、長い間日本にいる友達と2人で話していました。
そこでなぜ私たちは日本にいるのかという話になったのです。
どうして私たちは日本を離れることができないのかと。
すると友達はこう言いました。

「僕たちが日本にいるのは、まだやるべきことが残っているからだ」

自分の役割がまだ残っているということです。
だから私たちは「それがなくなったら帰りましょう」と話しました。

きっと私たちにしかできないようなことがまだ残っている。
それは、日本をアメリカに紹介するとか、説明するとか
そういったレベルのことではありません。
日本側からアメリカに対する理解を深める手助けをする。
そしてその逆も。

また、日米のことではなくとも、日本の中で先ほどお伝えした「覚醒」のような
このような仕事まだ残っているのではないかと思います。
2人でそう話してましたね。
ですからそれがなくなったら、もういなくても良いんじゃないのかな。
しかし、まだあると感じます。

ロイス:
もっと外国の方のことを知りたい、と思っている日本人の方達は
友情を育むために、何に注意を向けたら良いと思いますか? 
そういう方、沢山いるんですよ。海外に行ったり、新しい友人を見つけたり。

ケント:
まず、日本人は日本人としての意識を少ししっかり持った方が良いです。
日本の良い部分をもう1度覚え直して欲しい。
ほとんどの人たちは洗脳されてます。

・日本は大国ではない
・どうしようもない民族である。
・小さい。
・世界の一番端のほうにある
・ちっぽけな国

でもそうじゃない。

日本のどこが良いのか聞かれても答えられない人がほとんどなのです。
ですからそれらを覚え直して、他国と付き合いをした方が良いと思います。

外国に行くと、多くの日本人がこのような反応をします。

「あんたたちの国はどんな国」と聞かれて
「あれ、あれ、どうした、なん、え・・・」

このようになってしまいます。
でもそれではダメなんだよね。
まずしっかり答えられること。これが大事ですよね。

私は長い間日本にいるけども、日本人ではないと表明しています。
日本人が外国人と友達になるのは構わないと思います。
そして、活躍する場が外国になるのかもしれません。
そのような方は大勢いらっしゃいますね。

例えば、アメリカには多くのシンフォニー・オーケストラがあります。
その中で指揮者が日本人女性である団体が3つあります。
ご存知でしたか。3人いるのです。

れっきとしたシンフォニー・オーケストラの指揮者が日本人女性なのです。
このように大活躍をしてる方がいるのです。
何も小澤征爾だけではありません。

自分を捨ててはダメなのです。
私はこのことをとても大切に考えています。
まず自分を固めること。
ひょっとしたら、まず外国に行くことによって
自分自身を固めることができるかもしれません。

私はアメリカ人として日本に来ました。
アメリカとは全く異なる日本を見て

「そうか、アメリカはこうだったんだね」と初めて気付く部分も多かったです。

「そうかそうか、アメリカはこうだったんだよね」
「あら、でも日本はこうなんだよね、どっちが良いのかな」

このように考え、日本に居ながらにしてアメリカを知りました。
ですから、日本人も同じことができると思うのです。
海外に行って、日本のことをやっぱり良い国だったんだって気付くのです。
中には不良外人になってしまう人もいますが。
外国に行くことで、日本がどんなにか良い国だったということを
再認識することが多いのです。

ロイス:
私はケントさんほど長く日本にはいませんでしたが、
日本のことは大好きなんです。
ですが、少子化の問題が国の弱さに繋がるのではと感じています。
それに関して、何かお考えはありますか?

ケント:
要は少子化問題ですよね。
これは、日本だけの問題ではありません。
韓国はもっと深刻だし、ヨーロッパも同じです。
その結果、ヨーロッパは移民を認めています。
しかし、日本は移民国ではありません。
外国人が入ってくるといろいろと苦労することがありますから。

先日、日本では外国人の人数が200万人を突破しましたね。
帰化した人も大勢いますが、帰化していない人が200万人を超えたのです。
では何人くらいなら良いのでしょうか。
400万人か1000万人のどちらが良いのか分かりませんが
今後は今より増えていくのだと思います。

この問題を乗り越えるために、女性の活躍をもう少し充実させたほうが良いと思います。
日本の女性は十分に活用されていません。
しかしこれは短期的な話です。
世界的に見ますと、先進国になると子供を産まなくなりますね。
アメリカはちょっと例外ですが。

東京で出産することは大変なことだと私は思います。
これ、ニューヨークに住んでる人たちと同じです。
日本という国が悪いのではなく、大都会が悪いのですね。
ニューヨークと比べれば東京はまだましですよね。
公立学校がまだ使えますからね。
ニューヨークでは全然使えませんから。

私には、一極集中が最大の原因という気がします。
みんなが東京に住めば良いという話ではありません。
今はインターネットで全てつながっているわけですから
東京にいなくても良いわけです。
少なくとも一極集中を解消した方が良いと思いますね。

ロイス:
ありがとうございます。
この動画を見ている方に、他に伝えたいことはありますか?

ケント: 
日本の皆さんに言いたいこと。
皆さんには自分の国に誇りを持ってもらいたいです。

日本は諸外国にいろいろなことを言われています。
言われるのは良いのです。
しかし、それを真に受けて対応する。
そのまま受けて「そうかそうか」と納得するものではなく
自分自身の国の長い伝統をもっと誇りに持っていただきたい。
そしてそれを表現しても良いのです。
恥ずかしく思わなくても良い。
そうあって欲しいと思います。

ロイス:
とはいえ、No.1、No.2から陥落してくることで、
あぁ自分達はすごくないんだ、というふうに感情が傷ついてもいると思うんです。
「もっと上に上がるにはどうしたらいいですか」と聞かれる事、すごく多いんですよ。

ケント:
まず、日本の人口は中国に負けています。
経済では、過去第2位だった日本が、現在第3位になったと言われています。
しかし、私としては日本の経済はまだ第2位のような気がします。
中国の第2位というのは実態が伴っていません。
数値だけは出てるかもしれませんが、実生活は改善されていない。
大きさでは負けていますが、日本の中身はまだまだ一流ですよ。
それを再認識してもらいたいですね。

ロイス:もしケントさんが日本の国としての目標やミッションを作るとしたら 
どのような内容になりますか?

ケント:
日本には自立した国になってもらいたいです。
自立とは、友達を持たないという話ではありません。
文化に誇りを持ち、自分たちの価値観に基づいてこれからの日本を展開していく
ということだと思います。

戦後70年間は、アメリカに付いて行けば良かった。
でもそのままならアメリカ次第の国のままです。
大統領が選挙のときに日本のことをああだこうだって言ったりしている。
それを、「ええ、どうしよう」って。
どうしようではないですよね。
日本は日本だということをしっかり理解して欲しい。
その上で、アジアにおいてリーダー的な存在になってもらいたいのです。

多少政治的な話になるかもしれませんが、私は共産主義が大嫌いです。
共産主義である以上、中国は真の意味で先進国にはならないと思っています。
彼らは今、帝国主義的に動いてるわけですから。
アメリカだけでそれを阻止するというわけにはいきません。
アジア全体が一致団結して協力し合うこと。
きっとそのうち中国も気付きますからね。
気付かなくても、日本は平和を愛する自由主義の方々が
共同で活動できるような体制に移行しなくてはなりません。

日本でもそういった活動は多少は見られますが、ほとんどできていません。
昔のような大東亜共栄圏ではありませんが、やはり一国だけではダメ。
一国一国がそれぞれしっかりしていないといけない。
その上で協力し合う。
今のアジアではこの体制ができていません。
全て任されたアメリカは非常に困ってるのです。
アメリカは、これ以上やりたくないと考えています。
人によって、「韓国をやめようかな」と言っているのですよ。

上院議員の中で
「韓国というしょうもない恩知らずの国にアメリカはまた命の犠牲を払うのか」
と言っている人もいます。
日本人はそのような現実を知るため、広い視野を持ってもらいたいです。
日本国民の一部にはどこかの洞窟に暮らしていたのかと思うような
全く外のことが分かっていない方がいらっしゃる気がします。

ロイス:私もそう思います。本当にそうですよね。

>ロイス・クルーガー
ロイス・クルーガー

故・スティーブン・コヴィー博士と共に、世界最大級の企業研修及びコンサルティング会社であるフランクリン・コヴィー社の共同創設者。

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